危篤とは？重篤・重体との違いと家族の対応を解説します

「危篤です」と突然告げられたとき、頭が真っ白になり、「今どういう状態なのか」「何をすればいいのか」と戸惑う方は少なくありません。危篤という言葉はよく耳にしますが、重篤・重体とどう違うのか、実際にどれほど緊急性が高いのかは意外と知られていないものです。

本記事では危篤について以下の点を中心にご紹介します。

•危篤とは
•重篤との違い
•危篤が長期化した場合に考えておきたいこと

危篤について理解するためにもご参考いただけますと幸いです。ぜひ最後までお読みください。

危篤とは

危篤とは、病気や怪我が極めて深刻な段階に入り、生命の維持が難しいと医師が判断した状態を指します。呼吸や脈拍、血圧などのバイタルサインが著しく低下し、治療による回復がほとんど期待できない場合に、家族へ「危篤」の説明が行われます。容体は非常に不安定で、いつ急変してもおかしくないため、予断を許さない状況といえるでしょう。

危篤状態は、意識がはっきりしなくなったり、呼びかけへの反応が弱くなったりすることも珍しくありません。入院中に突然容体が悪化して危篤に至る場合もあれば、病状が徐々に進行し、最終的に危篤と判断されるケースもあります。

医師が危篤を告げるのは、患者の最期が近い可能性が高いと判断したときであり、家族や近しい人に会ってもらうための重要な合図でもあります。回復する可能性がゼロになるわけではありませんが、基本的には、非常に厳しい状態であることを理解しておく必要があります。

重篤との違い

重篤とは、病状が非常に重く、生命に強い危険が及んでいる状態を指しますが、医学的な治療によって回復の可能性が完全に失われているわけではありません。

一方、危篤は、重篤な状態の中でも特に深刻で、医師が「回復は極めて難しく、死が差し迫っている」と判断した段階を指します。つまり、重篤は予断を許さないものの、治療の余地が残されている状態であるのに対し、危篤は治療を尽くしても改善が見込めない、最も切迫した状況といえます。両者は似た言葉ですが、回復の見込みの有無という点で大きな違いがあります。

危篤状態と診断された場合の家族の対応

医師から危篤と告げられた場合、まず家族が行うべきことは、近親者へ状況を伝えることです。患者本人の意思や家族の希望がある場合には、親しい友人やお世話になった方にも連絡し、最期の時間を共に過ごせるよう配慮します。危篤の状態は容体が急変する可能性があるため、連絡はできるだけ早く行うことが重要です。

突然の知らせに動揺するのは自然なことですが、まずは落ち着き、今後の流れを考えることが求められます。もし臨終を迎えた場合には、通夜や葬儀、火葬などの手続きが必要になるため、悲しみのなかでも心の準備を進めておくことが大切です。

長い闘病の末であれば覚悟ができていることもありますが、事故など予期せぬ事態では精神的な負担も大きくなります。無理をせず、家族同士で支え合いながら対応しましょう。

なお、自宅療養中に危篤となった場合は、慌てず主治医や訪問医に連絡し、指示を仰ぐことが基本です。事前に危篤時の対応について話し合っておくことで、いざというときも落ち着いて行動できます。日頃から家族間で情報を共有し、万が一の事態に備えておくことが、後悔の少ない対応につながります。

危篤の連絡は誰に伝えるべきなのか

危篤の知らせは、まず家族へ伝えることが最優先です。同居している家族や配偶者、子ども、親、兄弟姉妹など、本人と特に関係の深い人には、できるだけ早く連絡を入れましょう。その後、普段から交流のある親族や、本人が大切にしていた友人や知人へと連絡を広げていくのがいいでしょう。遠方に住む親戚であっても、容体が急変する可能性を考えると、早めに知らせておくほうが安心です。

親族以外は、長年の友人や特に親交の深い知人への連絡も検討します。最期の時間をともに過ごす機会をつくるためにも、誰に伝えるかは家族で相談しながら慎重に判断しましょう。

また、本人や家族が仕事をしている場合は、職場への連絡も必要になります。上司や関係者に状況を伝え、しばらく不在になる可能性があることを共有しておくことで、業務上の混乱を防ぎやすくなります。連絡は、緊急性を考慮して電話を優先し、必要に応じて連絡網を活用するとスムーズです。

危篤の連絡は、早さと正確さが何より大切です。あらかじめ連絡先を整理しておくことで、いざという時に落ち着いて対応できます。

●危篤の連絡方法

危篤を知らせる連絡は、迅速に相手へ伝えることが最も重要です。そのため、基本となる連絡手段は、電話が望ましいとされています。電話であれば緊急性や状況の深刻さが伝わりやすく、相手からの質問にもその場で対応できます。

早朝や深夜であっても遠慮せず連絡し、必要に応じて「遅い時間に失礼します」など一言添えると丁寧です。もし電話に出てもらえない場合は、留守番電話に要件を簡潔に残し、折り返しの連絡をお願いしましょう。

電話が難しい場合は、メールやLINEなどのメッセージツールを補助的に利用します。ただし、これらの手段は相手がすぐ確認するとは限らないため、送信後に再度電話をかけるなど、必ず状況が伝わったか確認することが大切です。SNSを使う場合も、個別連絡を基本とし、プライバシーに配慮した対応を心がけましょう。

危篤の連絡では、「誰が」「どこで」「どのような状態か」を簡潔に伝えることがポイントです。連絡方法を状況に応じて使い分けることで、混乱を避け、落ち着いた対応につながります。

危篤の状態から亡くなった場合の対応

危篤と診断された後、残念ながら臨終を迎えた場合、家族は落ち着いて必要な手続きを進めることが大切です。まず医師が死亡を確認し、死亡診断書が発行されます。この書類は、死亡届の提出や葬儀と火葬を行うために必要不可欠なものとなるため、必ず受け取って保管しておきましょう。

死亡確認後は、親族や親しい友人へ訃報を伝えると同時に、葬儀社へ連絡し、通夜と葬儀の準備を進めます。葬儀社と相談しながら、葬儀の形式や規模、日程、参列者の範囲を決め、火葬場の予約など必要な手配を行います。初めて葬儀を手配する場合でも、担当者と話をしながら進めることで、手続きはスムーズになります。

なお、自宅療養中に亡くなった場合は、まずかかりつけ医に連絡し、死亡確認を依頼します。医師がいない場合は警察へ連絡し、指示に従って対応しましょう。いずれの場合も、遺体を動かしたり救急車を呼んだりするのではなく、医師または警察の指示を仰ぐことが重要です。

危篤の知らせを受けたときから準備すべきこと

危篤の連絡を受けた際は、本人のそばに寄り添うことが最優先ですが、同時に万が一の事態に備えた準備も少しずつ進めておく必要があります。突然そのときを迎えてしまうと、深い悲しみのなかで多くの判断を迫られ、精神的な負担がさらに大きくなってしまいます。冷静なうちにできることを整えておくことが、後悔の少ない見送りにつながります。

まず、葬儀社の候補を探しておくと安心です。病院では長時間の安置ができないため、臨終後すぐに搬送先を決める必要があります。インターネットなどで費用やプラン、対応の丁寧さを比較し、2～3社ほど候補を絞り、連絡先を控えておきましょう。

併せて、臨終から葬儀までの一般的な流れを把握しておくことも大切です。死亡確認、死亡診断書の受け取り、ご遺体の搬送、通夜と葬儀の打ち合わせなど、一連の流れを理解しているだけでも、心の余裕が生まれます。遺影用の写真や喪服の準備なども、事前にできる大切な備えのひとつです。

また、危篤期間中は親族や関係者への連絡、職場への報告、仕事の引継ぎなどで慌ただしくなります。連絡先を整理し、役割分担を決めておくことで混乱を防げます。長時間の付き添いに備え、宿泊用の荷物を準備しておくのも有効です。

さらに、医療費や交通費、葬儀費用など突発的な支出に備え、一定額の現金を手元に用意しておくと安心です。銀行口座は死亡後に凍結されるため、事前の準備が重要になります。

危篤が長期化した場合に考えておきたいこと

危篤の状態が続くと、家族は心身ともに大きな負担を抱えることになります。状態が落ち着かない期間が長引くほど、生活や仕事、気持ちの面でも調整が必要になります。無理を重ねないためにも、早めに次の点を意識しておきましょう。

●付き添いの体制をどうするのか

危篤と聞くと、家族が付きっきりで見守るのが当然と感じるかもしれません。しかし、長期間の付き添いは大きな負担になります。複数人で交代制にしたり、無理のない時間帯だけ付き添ったりするなど、家族で話し合って体制を決めておくことが大切です。そばにいられない時間があっても、自分を責める必要はありません。